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このサイトについて

1.このサイトの目的           

■日本は地震の多い国であることは国民全体の共通認識であるが実際に地震が起きたとき自分自身や家族を守るために具体的に どのような行動をとれば良いのかを普段から 真剣に考え準備をしているだろうか。
■巨大地震が発生しても自分だけは生き延びられると言う根拠のない自信や、いざと言う時は地域の行政が助けてくれる思って いるなら それは大きな間違いと言わざるを得ない。自然はそれほど寛大ではなく一度巨大地震が起きれば行政を含めて容赦なく人の命を奪うことは2011年3月の東日本大震災 (東北地方太平洋沖地震)の被害状況を見れば良くわかる。
■本ホームページは自然災害の中でも発生予想が難しい巨大地震にスポットをあて、過去の災害事例や地震に伴い発生する 津波や火災更には液状化などの発生メカニズムを 紹介し巨大地震が発生した場合の具体的避難行動と、そのときのための普段の備えについて広く地震に関する防災情報を提供するものです。
■東日本大震災の甚大な被害は従来国が想定していた規模をはるかに超えた地震で国も地震に対する見方を大きく見直し起こりうる最大規模の地震をベースにして 各種の対策を進めているが、自助、共助レベルでの浸透はまだ少なく、今後発生が予想される首都直下型地震や南海トラフ地震が起きれば東日本大震災を超える被害者が出てしまう。
■一度巨大地震が起きれば個人・個人の責任で自分や家族を守り抜かなければならないことを再認識して今日からでも遅くないので各個人が何をすれば良いのかを本ホームページを 参考に真剣に考えてみてはどうだろうか。
■特に東京・大阪なのど大都市の住宅密集地帯では地震後の延焼火災からの避難は重要なポイントである。万が一強風下で巨大地震が発生すれば延焼火災による 被害は甚大なものになると予想される。大都市でも高齢化が進む中、高齢者が単独で素早く延焼火災から避難するのは困難を極めるため地域の防災組織(共助)が 中心になり延焼火災からの本格的避難訓練を真剣に取り組むことを強く希望し、その際に本サイトが参考になれば幸いである。


2.サイト管理人(筆者)紹介        トップに戻る

 ・サイト管理者:小林 昇
 ・防災・救助関する資格:防災士、上級救命講習修了
 ・所属学会:日本地震工学会(JAEE)会員
 ・連絡先:port80@ktj.biglobe.ne.jp:このサイトに関するお問い合わせ先メールアドレス
■筆者は自社工場で製造する火力発電所向けタービンや発電機や変電機器の設備を現地で建設する建設工事業務を36年間担当し その後、建築物の新築や改修工事などの建築工事を11年経験してきた。
■東日本大震災では筆者が担当した福島県の某火力発電所も津波により大きな被害を受けたことや建築工事を経験した中で耐震化の 重要性を感じ東日本大震災後に防災に関する研究を始めた。
■その後防災士の資格取得や上級救命講習などを資格を得る中で知りえた情報や調査した過去の巨大地震被害情報を整理し「巨大地震避難マニュアル」などを 作成したので、全体を整理してその内容をホームページで紹介することにした。
■ホームページ製作にあたってはHTMLやCSSの技術をある程度マスターしたので、その技術を利用して本ホームページを立ち上げた次第である。


3.免責事項                トップに戻る

■本ホームページ「防災の広場」の情報は一部のサービスを除き無料で閲覧することができます。
■本ホームページ記載の内容はできる限り正確を保つように努めておりますが、その正確性・完全性・信頼性・最新性を保証するものではございません。 従って利用に当たっては著作権、名誉毀損、輸出に関する法規その他法令上の義務に従うことなどご自身の責任においてご利用下さい。 なお、当サイトの御利用につき何らかのトラブルや損失・損害等につきましては一切責任を問わないものとします。


4.リンク・著作権            トップに戻る

リンク
●筆者の名誉、品位、信用等を毀損するおそれがある場合を除いては本サイトを他のサイトに自由にリンクを張ることができます。
著作権
●本サイト掲載の文章や写真・図に関しては筆者が関係部門から承諾を得て掲載しているものもあり筆者に断わり無く転用することはできません。 (必要な場合は筆者にメールにてお問い合わせ下さい。連絡先:port80@ktj.biglobe.ne.jp )
●本サイトの各ページ記載内容やダウンロードできる「巨大地震避難マニュアル」は営利目的でない個人や地域の防災組織などの防災教育等で 使用する場合は無断で印刷して自由に利用することができます。