地震による津波の被害

＜＜津波の発生メカニズム＞＞

　　【図23-1】津波発生の仕組み
Natural ●地震による津波は「地震津波」と言うが、震源が海底の比較的浅い場所(0～60km程度)で大きな地震が起きると断層活動により海底地形が変形しその変形が海水に伝わり海面を上下することにより津波が発生する。
●また津波は火山活動などにより山体崩壊により崩れた土砂が海や湖に落ちることによっても津波が発生する。1792年の雲仙眉山の噴火による山体崩壊では崩落した土砂が有明海に入り大津波を発生させて約15,000人の流死者を出している。そのほか1640年(寛永17年)北海道駒ケ岳の大規模噴火により山頂部が山体崩壊し岩屑なだれとなり大沼と内海湾に流れ込み大津波が発生し約700人が溺死した。このように津波は火山活動により山が崩壊することでも発生する。但し気象庁からの津波警報は地震による津波だけが対象になるので活火山近辺の湖や湾に面する場所に住む場合は地元のハザードマップで大噴火の際の津波避難方法を再確認しておく必要がある。

＜津波の性質＞

　　【図23-2】波浪と津波違い
Natural ●地震による津波に話を戻すと津波は海の波(波浪)の大きなもものと思えるが波浪と津波とは別物で風による波浪は波長(山から山又は谷から谷の長さ)が数十～数百メートル程度であるが、津波は前述のように海底の地形が急激に海底が跳ね上がったり、沈み込んだりするすることにより海底から海面までの海水全体が動かされるため、波長は数kmから数百kmととてつもなく長い。
●津波は陸地に近づき先端が浅海に達すると速度が落ちるが、後続の波はまだ深海にあり速度は速い、このため伝播するに従って後ろが前に追いつき波長は短くなる。一方１つの波長の波は一定のエネルギーを保持しているため波長が短くなると波高が大きくなり破壊力が増すことになる。
●津波の速さは次の式で表され、水深2,000mでは時速500km、水深4,000mでは時速700kmにもなりジェット機
並みの速度で進む。
　　　<<津波の速度>>　Ｖ(km/h)=3.6√9.8・ｈ　[9.8：重力加速度(m/s2)、　ｈ：水深(ｍ)]

＜津波の高さと遡上高＞　　　　　　　　　　　　　　 トップに戻る

　　【図23-3】波浪と津波違い
Natural ●また津波の高さは【図１２３－３】で示すように平常潮位からの高さを言いますが、三陸沿岸のようにリアス式海岸では海に向かってＶ字型に開いている湾では入り口が広く、湾の奥に行くに従い狭くなるため津波のエネルギーが湾の奥に向かって集中するため波高が数倍になることがある。
●また、津波は陸地に達すると河川を遡上して陸地奥まで浸入しするが、最も奥まで浸入した時の高さと平常潮位との差を遡上高(そじょうこう）と言い 2011年の東関東大震災では、津波の高さは10m～15ｍ、遡上高は40mにも達した。

＜津波地震と遠地津波＞　　　　　　　　　　　　　　 トップに戻る

●地震の揺れは小さいのにいきなり津波が来襲することがある。海底下の断層破壊が一気に進めば震源のマグニチュードは大きくなり陸地での震度も大きくなるが、断層破壊がゆっくり進行する場合があり、この場合断層がスルスルと動くので震源のマグニチュードは小さくなり陸地での震度も小さくなる。しかし破壊した断層面の面積が同じ場合は、断層破壊がゆっくり進行しても海底の地形は同じように起きるのでその変形に伴い海水が動き津波が発生する。このように地震の揺れは小さくても津波が来る地震を「津波地震」と言う。
●地震はまったく感じないのにいきなり津波が来襲することがある。1960年に南米チリ沖で発生した超巨大地震(M9.5)の津波は22時間かけて翌日に日本の沿岸に津波をもたらした142人の死者を出す被害がでた。気象庁では日本の沿岸から600km以上離れた海域で起きた地震による津波を｢遠地津波｣と呼んでいる。
●地震が起きても必ずしも津波が発生する訳ではない。震源が海底で深さが浅く(概ね80km未満)で地震の規模がM6.5以上の地震の場合は津波が発生する可能性があると言われている。いずれにしても地震を感じたら気象庁の地震速報で津波の有無をまず確認する必要がある。

＜東関東大震災の教訓で津波警報が変わった！＞　　　　　　　　　　　　　　 トップに戻る

●2011年(平成23年)の東関東大震災の際に気象庁は地震３分後の14:49に第１報の地震速報を出したが地震の規模をM7.9(最終的にはM9.0と推定された)と過小評価して津波の規模を判定したため、実際に観測された津波の高さと大きな差がでた。第１報の地震速報では「津波警報(大津波)３ｍ：岩手県、福島県」、「津波警報(大津波)６ｍ：宮城県」となっており津波の高さは最大６ｍとの情報が流された。特に岩手県、福島県では「３ｍ」規模の津波が来ると思った人はかなりいるはずで、この「３ｍ」と聞いて過去の経験から防潮堤を超えることは無いと即刻避難の判断に影響した可能性がある。
●気象庁は１５分後にモーメントマグニチュードの計算を再度試みたが国内に配備していた広域地震計が測定範囲を超えて計算に使用できず津波警報の更新がタイムリーに出来なかった。２８分後の15:14にGPS波浪計のデータを基に津波警報の更新を行ったがその内容は「津波警報(大津波)６ｍ：岩手県、福島県」、「津波警報(大津波)１０ｍ以上：宮城県」で初めて「１０ｍ以上」の警報が出た。
●このように東関東大震災での津波警報はM9と言う巨大地震に遭遇し、観測機器の測定限界等で結果として津波警報が過小評価になってしまったことを教訓に、気象庁ではM8を超えるような地震の場合は３分程度の短時間で正確な津波の高さを予測するのは困難とし推定したマグニチュードが過小評価しているかの判定をし、過小評価の可能性がある場合は発生した「発生した地震の海域で予想される最大マグニチュードを適用」して第1報を出すとした。
●また津波警報の出し方も改善を行い巨大地震の際には第１報の津波警報では予想される津波の高さを「巨大」、「高い」と言う表現に変更し、もはや「非常事態」であることを伝えることとした。また警報の分類も【表１２３－４】に示す５段階で表現されることになった。詳しくは気象庁のホームページの｢津波警報が変わりました｣に掲載されているので、この資料を基に地域の防災会等｢共助｣の場で気象庁が出す津波警報の意味を確認し合うと良いでしょう。海の無い県に住んでいても仕事やレジャーでいつ津波に遭遇するか分からないので津波警報や避難方法などの知識を身に付けておくことが重要で、いざと言う時生死の分かれ目に繋がるかもしれない。
●この改善のポイントは「津波の高さで避難するかどうか判断せず」「巨大」、「高い」と警報がでたら、「全ての行動を即刻中止し、一目散に可能な限り高いところに逃げろ！」と言うことである。

【表２３－４】改善された津波警報・注意報の分類
分類	数値での発表	巨大地震の場合の表現
大津波警報	１０ｍ超	巨大
	１０ｍ
	５ｍ
津波警報	３ｍ	高い
津波注意報	１ｍ	(表記しない)

＜東関東大震災の津波による人的被害＞　　　　　　　　　　　　　　 トップに戻る

　　【図２３－５】東日本大震災での死因分析
Natural ●【図２３－５】は東日本大震災での死因を分析したものであるが津波による溺死がほとんどであることが分かる。地震発生から津波が押し寄せるまでに場所にもよるが２０～３０分程度の余裕があったはずで、東北地方太平洋沖地震・津波対策に関する調査報告」によると地震後すぐに避難しなかった人たちの行動パターンは「急ぎの仕事があったのでそれをすましていたから」、「家族を探しに行ったり、迎えに行ったりしたから」、「自宅に戻ったから」、「過去の地震でも津波が来なかったから」、「津波のことは考えつかなかった」などでいづれも津波への危険意識が薄かったと思われる。
●人は危機が迫っていたとしても明確な証拠がないとなかなか信じることができず「逃げる」と言う決断ができない。人間の脳は自分にとって都合いいことが起きる可能性を過大評価する傾向があって、少々の悲観的証拠があっても現実に対して楽観的であり続けたいと思う心理が働き、現実を歪めてしまう。
●この結果「大したことにはならないはず」、「自分だけは大丈夫」と言う思い込みをし、目の前で明確な証拠が確認されるまで現実を認めようとしない。このことを災害心理学では「正常性バイアス」（先入観や偏見で物事が正常の範囲だと自動的に認識する心の動き）と言う。
●「正常性バイアス」は誰でも日常生活で時々起すことで、「こんな筈ではなかったのに」と後で悔やむことは良くあることだ。いざと言う時自分の脳を「正常性バイアス」に支配されないためには普段からの「訓練」が重要で、災害から命の危険が迫るようなケース（地震の衝撃、津波、火災、水害、台風、土砂災害など身の廻りにある危険）を想像し、その時はどのような手順でどんな行動をするか、日頃頭の中で予行演習（シュミレーション）しておくことは極めて重要で、このことでいざと言う時沈着・冷静な避難行動がとれる。このような訓練は言わば「生き抜くための知恵」を身に着けることになる。
●いざ地震がきて津波警報が｢巨大｣や｢高い｣であれば廻りの人は避難しないことも考えられるが、廻りに人の「楽観的意見」に惑わされず「訓練したことを躊躇なく率先して避難行動をとる」ことが極めて重要で、必死で逃げようとする貴方の姿を見て逆に周りの人の「正常性バイアス」が外れ｢避難した方が良いかも｣と言う心理が働き避難行動をとることが考えられる。要は「率先して逃げる」ことが結果として廻りに人を救うことになる。仮に大した津波でなかったとしても何分で避難できたか、家族もうまく避難できたか等を話し合い避難行動での問題点や改善策を家族や地域の防災組織で話し合うことがより安全な避難行動ができる。「逃げるは恥だが役にたつ」とは、まさにこのことではないでしょうか。

＜東関東大震災での津波よる建物被害＞　　　　　　　　　　　　　　 トップに戻る

　　【写真23-6】津波で壊滅崩壊した宮城県南三陸町役場
Natural ●この地震で全壊した建物は約１３万棟で、内９割強の１２万棟は津波により全壊している。津波よる建物の被害では木造住宅の被害が多く、木造の場合は立地条件にもよるが津波による浸水深(洪水や津波などで浸水した場合の水面から地面までの深さ)が１階の窓の高さ程度では流されない建物が多く、それ以上に浸水高さになるとほとんどの建物が流された。
●鉄筋コンクリート造の建物は津波に流されず残ったものが多かったが、津波が建物を押す力で１階の柱が破壊され層崩壊（剛性の小さい階に変形が集中し、その階がつぶれてしまう崩壊）したものや最大浸水深が建物の高さを超えて転倒したものがあったことが確認されている。
　　【写真23-7】津波で被害を受けた石巻市雄勝地区
Natural ●一般住宅の設計は耐震性や防火･耐火性について建築基準法等で細かく規制されており設計に配慮されているが、津波に対する設計基準が無いので大津波が来ればほとんど無抵抗で流されてしまう。この地震の教訓として津波避難ビルや原子力発電設備関連に対しては関連省庁から津波に対する設計上の基準や指針が出されている。
●津波から建物を守るには巨額を掛ければできないことはないが津波避難タワーやビル以外は現実的な選択ではない。特に一般住宅は津波が来る可能性があるところに住宅を建てない考え方が良い。
●岩手県宮古市の姉吉地区にはかって先人たちが度重なる津波の被害を受けた教訓を刻んだ石碑がある。
　　【写真23-8】「これより下に家を建てるな」の警告が刻まれた石碑(宮古市の姉吉地区)
Natural この地区では1896年の明治三陸大津波や1933年の昭和三陸津波で村落が全滅する被害を蒙った。このように大きな人的被害を出した教訓を後世に残すため住民の浄財で石碑が建立されている。
●2011年4月10日の河北新報によると(*1)【「此処(ここ)より下に家を建てるな」先人の警告を刻んだ石碑が立つ宮古市重茂の姉吉地区(１１世帯４０人）。沿岸部の家々が津波で押し流された宮古市でここの建物被害は１件もなかった。海抜約６０メートル地点に建立された石碑の教えを守り続けた住民はあらためて教訓の重さを胸にきざんでいる。】また【津波は今回東日本大震災では漁港から坂道を８００mメートル上がった場所にある石碑の約７０メートル手前まで迫ったという。】との記事が掲載されている。
●石碑の全文（2011年4月10日の河北新報による）(*1)

　　　　　～大津浪記念碑碑文～
　　　　　高き住居は児孫の和楽
　　　　　想へ惨禍の大津浪
　　　　　此処より下に家を建てるな
　　　　　明治二十九年にも、昭和八年にも津浪は此処まで来て
　　　　　部落は全滅し、生存者僅かに前に二人後に四人のみ
　　　　　幾歳経るとも要心あれ

★「明治２９年の津波」とは明治２９年６月１５日午後７時３２分に発生した「明治三陸地震」
　　のことで、震源は釜石の東方沖200kmでマグニチュード8.2～8.5であった。
　　震度は2～3程度と揺れは比較的小さく誰も気をかけない程度であったが巨大な津波が発生した
　　ため死者21,915人と言う甚大な被害が出た。
★「昭和８年の津波」とは昭和８年３月３日午前２時３０分に発生した「昭和三陸地震」のことで
　　震源は釜石の東方沖200kmでマグニチュード8.1であった。
　　震度は5で比較的強い揺れを記録し明治三陸地震と同じような巨大な津波が発生したため死者
　　1,542人と言う甚大な被害が出た。この地震の78年後の2011年(平成23年)3月11日午後2時46分に
　　東日本大震災による大津波が発生し津波だけでも15,270人の死者を出している。
★　過去の大津波の記録からも分かるように地震の揺れ（震度）と津波の大きさとは必ずしも比例する
　　ものでは無く地震を起こした断層面の動きで海底が上下するかで津波が起きるかが決まる。
　　海底が上下するような地震で地震の規模（マグニチュード）が大きければたとえ震源までの
　　距離が遠くても大津波が発生する。
　　従って海岸線に住んでいる場合は揺れの少ない地震でもラジオやテレビで津波が発生するかを
　　地震の都度確認することを忘れてはいけない。

＜迫り来る東南海・南海地震＞　　　　　　　　　　　　　　 トップに戻る

●石碑に刻まれた先人たちの教訓からも分かるように大津波は繰り返してやって来るから、そもそも津波がくるところには家を立ててはいけないと言うことであるが、大津波や大地震の繰返しの間隔は人の一生の長さに比べれば長く、世代が変わり教訓はしだいに忘れ去られいつの間にか海岸線や低地に家が蜜集する事態になる。今後発生が予想される東南海・南海地震での津波に備えて海岸線の家を移転するなどは簡単ではなく、すでに手遅れな状況にあるとも言える。であれば、命さえあれば家はいつかは再建できるから「家は流されても人命だけは救う」を真剣に考える必要がある。
●今後30年以内に70%の確立で発生すると言われている東海・東南海・南海地震では津波は最大津波高さ最大で１０ｍ強、第１波の到達時間は早い所では５～１０分以内とされている。このため地震がおさまったら、躊躇せず避難行動を起こさなければならないが時間的に小高い山の上に逃げる余裕がないことも考慮して、近隣の津波避難ビルや一般の高層ビルへ逃げることも想定しておく必要がある。
●この地震での人的被害予測は内閣府の中央防災会議の｢東南海、南海地震に関する報告｣によると「避難意識が高い場合は約３，３００人」、「避難意識が低い場合は約８，６００人」 (いずれもAM５時に発生した場合)としている。このように住民の避難意識により被害が２．６倍変化すると予測しており前述のように、大きな地震が来たら「率先して逃げる」が人的な被害を減らすのに極めて重要であることが分かる。

＜津波から逃げる＞　　　　　　　　　　　　　　 トップに戻る

●一般的にはいざと言うとき行政が作成した津波ハザードマップを基に避難することになっているが、突然津波ハザードマップを見ても実際はどこに逃げれば良いかはすぐには分からない。普段からの津波ハザードマップを基に具体的にどこに、どのルートで行くかを訓練しておく必要がある。【表23-9】｢津波から逃げるための準備事項(自助編)｣は筆者の個人的見解も入っているが、いざと言うとき確実に避難するには普段の訓練が自分や家族を守る基本的考え方を纏めたもので、実際は各自の環境等に合わせて変更して利用していただければ幸いです。まずは「自助」の観点から次のことを実施してみましょう。

【表23-9】津波から逃げるための準備事項(自助編)
ステップ	実施事項
ステップ(1) (津波ﾊｻﾞｰﾄﾞﾏｯﾌﾟ入手)	■現在の居住地及び勤務地の津波ハザードマップを入手する。現在南海トラフ地震や首都直下型地震を前提にした津波ハザードマップが各行政で作成している、どの地震を前提にしているのかも含めて良く内容を確認する。(津波ハザードマップは市町村や県のホームページに掲載しているのその内容を見るか、市町村の窓口で入手すると良い)
ステップ(2) (津波の高さ､到達時間確認)	■入手した津波ハザードマップから居住地や勤務先付近の予想される「津波の高さ(侵水深)」と「津波到達時間」を確認する。参考に｢高知県高知市の津波ハザードマップ｣では津波の高さや第１波の到達時間が場所別記載してあるので分かりやすい。
ステップ(3) (避難場所地確認)	■居住地や勤務先付近の津波避難場所を確認する。この際に地区全体の避難場所も確認しておき、いざと言うときどこにいても最短の避難場所に行けるようにする。 ■避難場所はほとんどが行政が指定しているので、その避難場所が実際の地図でどの場所なのか、どの建物なのかを確認する。避難場所は高台、津波タワー、公共施設、津波避難ビルなど市町村の状況によりまちまちである。市町村によっては民間の企業の建物が津波避難ビルに指定されることもある。 ■もし行政が指定する避難場所までの距離では津波到達時間に間に合わない場合は極力５階建て以上で1981年6月以降に建てられた木造以外の商業ビルやマンションで出入りが比較的可能な所を避難場所として暫定的に決めて地図に記入しておく。近隣の商業ビルやマンションを緊急用津波避難場所にするには事前に所有者の了解を得る必要があるが、交渉は地域全体の問題でもあるので地域の防災会組織や必要があれば行政も巻き込み交渉してもらうのが良い。地域として避難場所の決定するのは｢共助｣としての活動でもあるので｢共助｣との｢自助｣を連携させると良いでしょう。 ■但し通勤・通学途中で津波に合う可能性もあるので移動するルートに沿って自分なりの避難場所(駅､デパート､オフィスビル､ホテル等)を決めておくと良い。 ■避難場所は自宅に居る場合、市内を外出している場合、勤務先・通学先に居る場合、通勤・通学途中の場合など自分のライフスタイルに合った行動パターンに合わせて決めて分かり易い地図にまとめておくと良い。
ステップ(4) (家庭内避難ルールの作成)	■自分の行動パターン基にした津波避難場所を記入した｢マイ避難場所地図｣を基に家族で話し合いを行い家族全員が同様な地図を作成して持ち歩くようにする。 ■そして津波が来たときの避難方法を予め家族の中でルール化しておくことが必要た。このルールは各家庭の状況で違いが出るであろうが、基本は東北地方で津波の逃げ方を表す、｢津波でんでんこ｣（津波が来たら、取る物も取りあえず、肉親にも構わず、各自てんでんばらばらに一人で高台へと逃げろ、自分の命は自分で守れ）と言う言い伝えである。以下は家族構成の違いによりどのような避難方法をとるかの筆者の考え方の一例であるので、批判もあるだろうが命に関わることでもあるのでこの例を基に真剣に家族内の避難るルールを考えて頂きたい。 ●家族全員が大人で健康人の場合　　｢津波でんでんこ｣で逃げる。 ●家族に幼稚園児がいる場合｢津波の際に幼稚園側の責任で園児を安全な場所に避難させてくれる｣また｢普段実際に無理のない方法で避難ができることを実際訓練している｣ことを確認する。安全が確保できないないのなら高台等の安全な場所にある幼稚園に入園させる。この場合でも親が迎えに行くまでは地震動等による被害や非常食料の支給等稚園の安全を確保してもらえることを確認しておく必要がある。 ●家族に小・中・高の学生がいる場合　｢避難は学校側に任せる｣子供には津波が来たとき｢自宅に絶対に戻るな｣と普段話しておく。通学途中に地震が発生した場合の逃げる場所を普段から教えておく。また小学生は通学班単位で逃げるようにして、通学班単位での避難訓練を普段学校側や地域の｢共助｣と連携して定期的に実施する。 ●家族に要介護支援者がいる場合　｢共助｣つまり近隣や地域の支援を依頼する。普段近隣や地域の方２～３名にもしものときの支援を依頼しておく。たとえば歩けない高齢者がいる場合は車椅子か車で逃げることになるが、その地域の状況や介護の支援の程度により難しい判断が必要となるが、何度か実際に避難訓練を行い、その中で必要なら行政にも相談して解決策を探す必要がある。 ■避難場所についたら津波警報が解除されるまでは絶対自宅には戻らない。(津波は何波やって来るので安易に高台から降りると危険) ★避難方法を家族の中でルール化しておくことは｢一人でも多く家族を津波から救う｣ことが目的であるが、東日本大震災では津波避難に関して津波ハザードマップの精度の問題から幼稚園、小中学校などの避難対応の問題など多くの課題を残した。その教訓を生かして子供たちが安全に避難できるよう幼稚園や学校と具体的ケースを洗い出して話し合いを通じてそれぞれの地域の特殊性なども含めて解決策を見つけ出すことが前提であることは言うまでもない。勝手に責任を相手に押し付けて済むことではなく、結果として津波から安全に逃げ切れなければ意味がないことである。
ステップ(5) (自己避難訓練)	■津波の到達時間は想定する地震や地域の地形によっても違うが今後発生が予測される南海トラフの地震の場合、高知市の津波ハザードマップによれば高知市では早い所では地震後５分以内に３０ｃｍの侵水深の第１波の津波が来ると予想されている。足元に３０ｃｍの海水が入ってくるとすでに移動が難しくなる。 ■仮に地震後５分以内に避難するとすれば、地震後火の始末や家族の安全を確認などしてすぐに避難しても３分程度のロスがあるので残りは２分となる。人は健康人なら１分間で約８０ｍ歩けるので２分で約１６０ｍが限度となります。つまり途中走ったとしても自宅から１６０～２００ｍ以内のところに避難場所を見つけなければならない。 ■家の裏が高台なら２分あれば２０～３０ｍの高台に逃れることができるでしょうが、平地の場合は少なくても１０ｍ以上の地上高がある５階建て以上の建物に駆け上がる必要がある。 ■注意しなければいけないのは津波到達時間が短いと言うことはより海岸線により近いと言うことで、侵水深も大きいくなると言うことである。ちなみに高知市の津波ハザードマップによれば侵水深３０ｃｍの津波到達時間０～５分の地域の最大侵水深は１０ｍとなっている。 ■では、これらのことを考慮して自宅から「ステップ(3)」で決めた避難場所に自宅でのロス時間を見込んで「所定の時間」で行けるか実際に自分足で歩って見ましょう。「所定の時間」で行けない場合は迂回路を使うとか、場合によっては事情を話して私有地内を通過させてもらうなどして時間内で到着できることを確認する。時間内で到着できない場合はその避難場所はあきらめて他を避難場所を探しましょう。所定の時間内に適当な避難場所が見つからない場合は｢最終的手段として高台に移転する｣ことも真剣に考えなければ行けない。
実際の避難時留意点	■避難時の時間割(津波到達時間：１０分のケース) 　●緊急地震速報を携帯電話が受信してアラームが鳴る･････地震発生から数秒～数条秒後　●地震の揺れから命を守る時間帯(自分命を守る)･････････揺れ始めから２分程度　●火災防止の時間帯(ｶﾞｽｺﾝﾛ、電気ｽﾄｰﾌﾞ等火の始末)･･････１分(３分経過) 　●家族の安全確認の時間帯(家族の)･････････････････････２分(５分経過) 　●避難身支度(懐中電灯、携帯電話、小型ﾗｼﾞｵ)･･･････････１分(６分経過)<最悪省略> 　●避難場所に避難･････････････････････････････････････７分～１０分(実避難時間３分) ■津波到達時間１０分のケースでは避難開始までのロス時間が多く実際の避難時間は３～４分で距離にすると２４０～３２０ｍ程度となるので、この範囲に避難場所を見つけなければならないことになる。このようなケースでは避難を開始してから何処に避難するかを考えるようでは、すでに手遅れになるので普段からの｢自己避難訓練｣がいかに重要かが分かる。 ■地震後気象庁は津波警報を出すが地震後２～３分後となるので、この津波警報を待ってから避難すると避難時間がほぼ無くなる。つまり｢過去に経験したことがない揺れ｣を感じたら直感的に｢巨大地震が発生した｣と理解し、仮に近所の人が避難を開始せず様子を見ていても｢率先して避難行動｣をとることが重要だ。 ■近隣の人もあなたが必死で避難する姿を見てただ事では無いと判断して避難を開始し、結果として｢近隣の人も津波から救える｣かも知れない。 ■津波から逃げるには｢兎に角早く｣、｢普段自己訓練した通りに｣、｢迷わず率先して｣避難場所に｢一目散で逃げる｣ことである。また津波は遡上すると更に高いところまで駆け上がってくるので避難場所に着いても安心せず、更に安全な高い所に逃げるよう全力を尽くす必要がある。

■巨大地震が発生した際に「とるべき行動」と「普段の対策」を時系列で「巨大地震避難マニュアル」としてまとめたもので読者がいざと言うときのために参考にして頂ければ幸いです。

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【出典先・引用】
　・【図23-1】,【図23-2】,【図23-3】：気象庁HP　｢知識･解説｣｢津波について｣
　・【表23-4】:気象庁発行平成23年3月｢津波警報が変わりました｣ﾘｰﾌﾚｯﾄを基に作表
　・【図23-5】:平成２３年防災白書　[図1-1-4]日本大震災における死者と地域人口の年齢構成比較
　　　(岩手県・宮城県・福島県)｣を基に作図
　・【写真23-6】,【写真23-7】,【写真23-8】:一般財団法人消防防災科学ｾﾝﾀｰ災害写真
　　　ﾃﾞｰﾀﾍﾞｰｽ(著作権ﾌﾘｰ)より引用。
　・(*1)：2011年4月10日河北新報｢宮古･姉吉地区｣｢石碑の教え守る｣より引用
【参考文献】
　・内閣府発行　中央防災会議資料｢東南海、南海地震に関する報告｣平成15年12月」
　・高知市津波ﾊｻﾞｰﾄﾞﾏｯﾌﾟ
　・防災士教本（平成28年7月1日第２版）

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